補聴器に補助金はある？いくら？購入前に知っておきたい制度をやさしく解説
補聴器に使える補助金はある？
補聴器に補助金はあるの？
一般に「補聴器の補助金」と呼ばれることがありますが、実際にはいくつかの異なる制度があります。主なものは次の3つです。
①お住まいの自治体による補聴器購入費助成制度
②きこえの程度によって利用できる障害者総合支援法による補装具費支給
③一定の条件を満たした場合の医療費控除
「自分にはどれが関係するの？」という方も多いと思います。順番に見ていきましょう。
補聴器購入を支援する自治体が増えています
補聴器は長く使うものですが、決して小さな買い物ではありません。
近年では、身体障害者手帳（聴覚）の交付対象とならない方にも、年齢や聴力など一定の条件を設けて補聴器購入費を助成する自治体が増えています。
一般社団法人日本補聴器販売店協会によると、2025年12月時点で、全国1,747の自治体のうち622の自治体で補聴器購入費助成制度が実施されています。
まずは、ご自身がお住まいの自治体で制度を設けているか調べてみましょう。
いくらもらえる？
補聴器の補助金はいくら？
結論
受け取れる金額は一律ではありません。
特に自治体の補聴器購入費助成制度は、地域によって対象年齢や所得条件、聴力、金額などが異なります。
筆者が各自治体の制度を調査していて特に大きな違いを感じたのは、対象年齢が40歳以上、60歳以上、65歳以上など自治体によってさまざまであること。
18歳以上と定めているところも少なくなく、まずは自分が対象となるかどうかをしっかりと確認する必要があると感じました。
また、金額も大きく差があります。1台につき2～5万円がボリュームゾーンでしたが、なかには10万円を超えるような自治体も見られます。そのため「補助金が○万円もらえる」と一概に言うことはできません。
自分が利用できる制度は？
自分はどの制度が利用できる？
補聴器の購入費の負担を軽減するために利用できる制度には、それぞれ対象となる条件があります。自分に当てはまる制度があるか、順番に確認してみましょう。
お住まいの自治体からの補助
「年齢とともにきこえづらくなってきた。でも身体障害者手帳の交付対象ではない」という方でも、自治体によっては補聴器購入費の助成を受けられる場合があります。先述の通り、条件や金額は自治体ごとに異なっています。
また、補聴器を購入してから申請しても対象にならない場合があります。購入前に制度を確認することが大切です。
聴力によって利用できる公的な支援
聴力が一定の基準に該当する場合には、身体障害者手帳（聴覚）の交付を受け、障害者総合支援法による補装具費支給制度を利用できる場合があります。
「身体障害者手帳って？」「自分は対象になるの？」という方も、最初から制度を理解している必要はありません。まずはお住まいの自治体や補聴器専門店などに相談してみましょう。
補聴器は医療費控除の対象になる場合も
補助金とは少し違いますが、医師により補聴器が必要と認められた場合、補聴器の購入費は医療費控除の対象になる場合があります。
医療費控除を受けるための条件がありますので、詳しくは自治体窓口、またはブルームのお店にご相談ください。
気をつけることは？
一番大切なのは「買う前に確認する」こと
「補助金があるなら、とりあえず補聴器を買って領収書を持っていけばいい？」
…というわけではありません。
購入前にご確認ください
制度によっては、補聴器の購入前に、自治体への申請や、医師の診察を受ける必要があることも。さらに、定められた補聴器販売店で購入することが必須条件となっていることもあります。
補聴器を購入した後で「先に申請が必要だった……」とならないよう、事前にしっかりと内容を確認しましょう。
わからないときは、ブルームにご相談ください
「自分の地域に制度はある？」
「自分も対象になる？」
「どこから手続きを始めればいい？」
初めて調べると、わからないことも多いと思います。
ブルームでは、お客様のご状況を伺い、利用できる可能性のある制度や必要な手続きを一緒に確認します。まだ補聴器を購入すると決めていない段階でも、お気軽にご相談ください。
